医療用語「5大疾病」

4大疾病から5大疾病へ

労働厚生省は2006年度に行われた医療法改正により、増加する患者数に対して国を挙げて緊急に対策を講じる必要があると判断し、きめ細やかな対応を必要とする病気の「ガン」「脳卒中」「心臓病」「糖尿病」を4大疾病として位置づけました。これを受けた各都道府県の中核となる医療機関は、診療設備の設備を整えたり、疾病の早期発見と早期治療、予防策等の医療計画を打ち出しました。また救急、災害、へき地、周産期、小児領域の5事業の医療体制を整え、現実化させる事も義務づけました。その後2011年7月には4大疾病の他に重要視しなければならない「精神疾患」を付け加え、5大疾病として重要対策を行う方針を打ち出しました。

精神疾患が付け加えられた背景

労働厚生省が行った2008年調査によると、ガン患者数が152万人、糖尿病患者数は237万人であるのに対し、精神疾患患者数は323万人にも上る事が明らかとなりました。日本では自殺による死亡者数は毎年3万人以上となり、その内の多くが何かしらの精神疾患を患っている可能性があると考えられています。精神疾患の患者さんの多くは自殺企図を抱く事が多く、長期間の薬物治療と並行して専門医の認知治療法が必要となります。
精神疾患が急増した理由には長引く不況やリストラ、職場内でのパワハラなどが原因とされています。また、うつ病や統合失調症（過去は精神分裂病と言われた）が一般的に認知されるようになった事で心療内科やメンタルクリニックの数が増え、以前より精神科の受診に抵抗が少なくなった事も精神疾患を増やす理由となっています。

長期治療が予測される精神疾患

日本の精神疾患患者による入院日数は平均で300日を超えているのが現状で、他国から見ると突出しています。これは日本が精神疾患の治療に力を入れている事を示したものではなく、精神病院退院後の受け皿がない事を意味しています。精神疾患は1度発症すると再発防止に長期間の薬物治療が必要となります。また薬の副作用や対人関係への不安は途切れる事がなく、社会生活に馴染む事が難しくなります。その為、日本の精神病院では「病院内寛解」といって、病院内では自立した生活を送る事ができる人が多数存在しています。このような現状の中、患者さんの社会復帰には在宅医療やグループホームの充実化を図る事が期待されていますし、精神疾患医療の充実化にはナースの取り組みも重要となってくるでしょう。

傷病に分類される医療用語

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